為替 季節要因も考慮しよう

為替相場は、毎年、同じ時期に同じような動きをする傾向があります。 もちろん、絶対、という事はありませんが、一応、念頭においておく事で、色々リスクを避ける事が出来ます。

季節要因とは

これまでの項目で、為替相場を動かす要因として、各国の経済指標や要人発言、株式相場、商品相場、などを紹介しましたが、しかし、相場を動かすのに、もう1つ大事な要素があります。それは「季節要因」です。
夏休みやクリスマス、ボーナス時期などには、投資家が「旅行に行きたい」「ボーナスで投資したい」と思いがちです。そういった投資家心理が相場を動かす要因となる事があります。 また、連休等市場参加者が少なくなるときは、値が飛びやすいので注意が必要です。 他に相場を動かす大きな要因がない限り、こう言った季節要因も考慮することが肝要です。

為替相場を動かす季節要因の例

(1)ゴールデンウィーク:海外に行く人が増え、円が売られやすい。
(2)夏休み:市場は閑散となりやすい。
(3)ボーナス時期:ボーナスが投資資金に市場流入する。
(4)クリスマス:欧米では1〜2週間前に手仕舞いをする投資家が増え、薄商いになりやすい。
(5)正月:海外では、1月2日から相場が大きく動く事もある。
(6)スポーツイベント:オリンピックやサッカーのワールドカップの時期には、投資家が取引を控える為、薄商いになりやすい。h
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株式相場と為替相場の関係

株式相場と為替相場は、一見、全く無関係に動いているように見えます。 しかし、投資家の資金が双方の相場を行き来している場合も多いので、相互に影響を及ぼす事もあります。

日本株高=円高⇒日本株高=円安

かつては、日経平均株価をはじめとする日本株の上昇は円高材料とされてきました。 海外投資家が上昇基調にある日本株を購入する際には、自国通貨を円に交換した上で日本株を購入していたからです。
しかし最近では、日本株高=円高という構図が必ずしも成り立たなくなってきています。 その原因の一つに日本の低金利が上げられます。 その場合、海外投資家は自国通貨を売って円を買えば、金利差分のスワップポイントを支払わなければならないからです。 高金利通貨の国に居住している投資家であれば、支払う金利も高額になり、せっかく株式投資で得た利益が大幅に相殺される事もあります。 そのため、円を買って株式投資を行うよりも、低金利で円を借り入れた方が良いと考える投資家が増えたのです。 ちなみに、低金利通貨を他の高利回りの投資に利用して利幅を狙う取引をキャリートレードといいます。
日本と他国通貨との金利差が縮小するまでは、株高でも円安といった現象が現れる可能性はあります。

株式相場でつかむ「買い時・売り時」

基本的に、株式相場が上昇基調にある国の通貨は「買い」です。逆に、株式相場が下落基調にある国の通貨は「売り」です。 ただし、キャリートレード等があるとその限りではありません。
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為替 ECBの役割

ECBは、日本語では欧州中央銀行といいます。ユーロ圏の金融政策とつかさどる中央銀行の機能を持っています。

「第2の基軸通貨」をつかさどる中央銀行

ECBは、主にユーロ圏の金融政策をつかさどっています。 現在、ユーロ導入国は、ドイツ、フランス、イタリア、ベルギー、オランダ、ルクセンブルク、スペインなど12カ国です。 このような多くの国々がユーロを導入している事から、米ドルに次ぐ「第2基軸通貨」ともいえる地位を確立しつつあります。こうした背景から、ECBの金融政策の動向も注目されています。
ECBの政策金利は3.0%ですが、今後も利上げが実行される可能性があります。

ECB議長発言でつかむ「買いどき・売り時」

ECB議長の発言も為替相場に少なからぬ影響を及ぼします。FRB議長と同じく、
ECB議長が景気拡大、インフレ懸念などを示唆するような発言を行った場合は、ユーロの「買い時」、反対に景気後退を示唆するような発言を行った場合は、ユーロの「売り時」です。 ユーロ圏は比較的治安が良く、原油高にも強い事から、資金逃避通貨に利用される事が多い為、有事の際は基本的に「買い時」です。 ただし、急激にユーロが上昇すると、ECB議長などの要人がユーロ高をけん制する発言を行う事があります。 この場合は、ユーロの「売り時」となります。
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為替 その他の重要指標も勘案しよう

為替相場に影響を与える経済指標は、数多くあります。中には米国特有の指標もありますが、米国の指標は他通過の動きにも影響を与える事が多いので、注意が必要でう。

経済指標発表後は要注意

ここまでGDPや景気動向指数、雇用統計など主な指標の解説をしましたが、為替相場に影響する経済指標はまだまだあります。
例えば、貿易収支。 これは、その国の輸出額から輸出額を差引いたものです。
日本は貿易黒字国であるためか、日本の貿易収支には市場はそれほど反応しません。 一方、米国は膨大な貿易赤字を抱えている為、市場は米国の貿易赤字に反応する事があります。 2005年12月には、米国の貿易赤字が当時過去最大を記録したとの発表により、発表前は118円台で推移していたドル/円は、発表直後から3時間ほどで116円台まで急落してしまいました。 このときは他のドル売り要因も重なってはいたのですが、これほどの大きな下げとなったのは、主に貿易赤字拡大によるものと考えられます。

注目度の高い経済指標

その他、注目度が高い米経済使用にはISM製造業・非製造業景気指数、消費者信頼感指数、個人消費、新規住宅着工件数などがあり、いずれも月に1度発表されます。 毎週出される指標には、雇用との関係で注目される新規失業保険申請件数あります。 また、経済指標には、雇用との関係で注目される新規失業保険申請件数があります。 また、経済指標ではありませんが、地区連銀経済報告と呼ばれるベージュブックも注目されます。 FOMCの2週間前の水曜日に発表され、FOMCの内容にも影響します。
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為替 米雇用統計の見方

米雇用統計は、失業率と非農業部門就業者数、労働者の需給状況や労働環境など、10数項目が発表される指数です。 金融政策の方針を決める重要な要素となる指標です。

米雇用統計は、要チェック

米雇用統計は、毎月第1週目の金曜日に発表されます。 米雇用統計の前後には相場が大きく動く事も少なくない為、発表が近づくと取引を控える投資家が多くなります。
米雇用統計では、計十項目の指標が発表されますが、その中でも、話題になるのが非農業部門就労者数と失業率です。 特に非農業部門就労者数の注目率が高く、前月比15万人以上の増加で、雇用が回復基調にあると判断されます。逆に、大幅に減少した場合は、家計が圧迫される家庭の増加が考えられます。 雇用関係の数値は個人消費などにも影響するので、当然、景気への影響も考えられます。ちなみに、失業率と非農業部門就業率は同時に発表されますが、相反する結果が出た場合は、非農業部門就業率のほうを優先する事が多いようです。

米雇用系統でつかむ「買いどき・売り時」

米雇用統計では、非農業部門就業者数の増加幅が事前予想より上回っているかどうかで、「買い時・売り時」をつかむと良いでしょう。 基本的に、増加幅が事前予想を上回っていれば、ドルの「買い時」、事前予想を下回っていれば、ドルの「売り時」です。 ただし、事前予想を若干しか上回らなかった場合は、投資家が失望してドルが売られる事がありますので要注意です。
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為替 FRBの役割

FRBは、日本語で米連邦準備理事会といいます。 米国の中央銀行として金融政策の最高意思決定機関で、ドルに限らず為替相場全般に大きな影響力をもっています。

注目されるFOME

FRBも日銀の金融政策決定会合にあたるFOMCを6週ごとに開いています。 FOMEでは、政策金利に関する決定も行われます。 米同時多発テロなどにより低金利時期もありましたが、2004年6月の利上げ以来。2006年6月までに連続17回の利上げが実施されましたが、8月に5.25%に据え置かれました。 FOMC後に発表される声明文の内容は市場の注目度が高く「慎重なペースで、という表現が削除された」「インフレに関する表現が新しく追加された」など、声明文中の微妙な表現の変化が、ドル相場に大きな影響をもたらす事も少なくありません。

FRB議長の発言でつかむ「買い時」・「売り時」

FRB議長の発言も毎回注目されます。 FRB議長の発言に「利上げの可能性」が示唆されていたり、景気拡大やインフレ懸念の内容が含まれている場合などには、利上げ観測が浮上する為、基本的にはドルの「買い時」といえます。 一方、景気減速やインフレ懸念の後退、ドル安や利下げを容認する内容が発言に含まれている場合には、ドルの「売り時」です。
またドルの値動きは、他の通貨にも影響を与える事が多いので、他の通貨を売買している投資かも、FRB議長の発言内容は注視する必要があるでしょう。

FOMC後の声明文を注視すべし。またFOMCの2週間前の水曜日には発表される「ベージュブック」も為替相場に影響する。



タグ:FX FRB 投資 為替
posted by 為替っ子 at 16:03 | Comment(0) | TrackBack(0) | 為替 ファンダメンタル分析

為替 日銀短観の見方

日銀短観は、日銀が行う「企業短気経済観測調査」を指します。 日本銀行が国内企業に対して行う調査で、市場に与える影響力の大きい重要指標です。

 日銀短観は、市場に与える影響が比較的大きい。海外の投資家も"TANKAN"と呼んで注目している。

日銀短観では、大企業製造業の業況判断に着目

日銀短観は、日銀が国内の資本金2000万円以上の企業を対象に、業績や設備投資、雇用状況などの調査を行うものです。
短観は四半期に一度のペースで発表されます。 調査が実施された翌月には発表されるという速報性、回収率や信用性の高さから非常に重要度の高い指標です。 
中でも、最も注目されるのが大企業製造業の業況判断です。 業況判断は、業況が「良い」と判断する企業の割合から、「悪い」と判断する企業の割合を弾いたものです。

日銀短観でつかむ円の「買い時・売り時」

日銀短観が良好という事は、国内景気が良くなっていることを示しています。全般的に、景気がよければ物価は上昇する傾向になります。 物価が上昇すれば、日銀はそれを抑える方策を採る必要がでてきます。 それが、利上げ(政策金利の引き上げ)です。
一般的に、利上げ観測が強い通貨は買われやすくなります。 したがって日銀短観の結果が良好な場合は、円の「買いどき」です。 反対に日銀短観の数値が芳しくない場合は、円の「売り時」となります。

 日銀短観が良好な場合、円の「買い時」となる。また、その前後の日銀総裁をはじめとする要人発言にも注目!
posted by 為替っ子 at 17:40 | Comment(1) | TrackBack(0) | 為替 ファンダメンタル分析

為替 日銀の役割

日銀の動きは為替相場に大きく影響します。 かつては円高を阻止する為、日銀が徹底したドル買い介入を行いました。 また、景気回復基調が鮮明になった今日では金融政策が注目されています。

日銀の役割

日銀(日本銀行)は、1882年に日本銀行法に基づいて設立された認可法人です。 日銀の業務のうち為替相場に関するものとしてあげられるのは、金融政策の決定・実行、国際金融業務、調査・研究・統計などです。
(1)金融政策の決定・実行:日銀金融政策決定会合で、金融政策が決定され、決定事項は日銀総裁が発表する。 金融政策そのものに言及する為、会合後の総裁の発言は市場の注目度が高い。

(2)国際金融業務:外国為替の売買。景気の低迷時期には、輸出企業を守る為「円売り/ドル買い介入」を続けた事もある。

(3)調査・研究・統計:日銀短観や企業物価指数、国際収支など、相場を動かす要因ともなる指標の作成を手がける。

日銀総裁発言でつかむ「買い時・売り時」

各国の中央銀行の総裁発言は常に注目されています。 日本の中央銀行である日銀も同様です。 それまで日本は超低金利で利上げとはほぼ無関係でしたが、2006年3月に量的緩和解除、同年7月に「ゼロ金利解除」を行ってから、日本の利上げ時期についても市場が注目するようになりました。 したがって、総裁発言で、景気拡大や物価上昇など利上げを示唆するような内容が盛り込まれていれば、円の「買い時」と言うことになります。
posted by 為替っ子 at 17:05 | Comment(0) | TrackBack(0) | 為替 ファンダメンタル分析

為替 各国の金融政策の見方

各国の中央銀行は、政策金利を上げたり下げたりする事で景気をコントロールしています。 こう言った各国の金融政策は相場に直接影響しますので、常にその動向を注視する必要があります。

利上げの仕組み

景気が拡大する事は良い事ですが、景気が急拡大した場合は物価が急激に上昇する傾向になります。 物価が上昇しすぎるとインフレを起こしていまう事があります。 インフレとは、物価が上昇し、通貨の価値が低下するという現象です。 大幅な物価上昇は消費の現象、ひいては景気後退を招きます。
これに対抗する方法が利上げです。利上げにより貯金金利も上がりますが、借入金に対する金利も上昇します。すると資金の借り入れが減り、預金高が増加します。 その結果、民間の消費や設備投資が減少し、物価上昇が抑えられるという訳です。米国の中央銀行であるFRBに関する記事で「インフレ懸念」と言う言葉が登場するのは、こう言った背景があるからです。 消費者物価指数(CPI)等の数値が大幅に上昇するとインフレ懸念から、利上げ観測が高まる傾向にあります。

金融政策でつかむ「買いどき・売り時」

基本的に、利上げ観測が浮上したときは、その通貨の「買い時」で、利上げ観測が後退したときは、その通貨の「売り時」です。 ただし、利上げ実行前までは上昇していても、利上げ実行されたとたんに下落するというパターンもあります。 この場合は、利上げ実行前までが「買い時」で、利上げ直後からは「売り時」となります。
タグ:金利 FX 為替
posted by 為替っ子 at 18:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 為替 ファンダメンタル分析

為替 景気動向指数の見方

為替での景気動向指数とは、内閣府経済社会総合研究所が毎月公表する指標で、景気の動向を総合的に示しています。

景気の強さを示す

景気動向指数は、DIを用いて、景気が上向きか下向きかを示す指数です。
景気の現状把握や予測に利用します。 生産・雇用・売上高などの景気に影響を与える指数のうち、三ヶ月前の指標と比較して改善している指標の割合で表します。いずれも50%を景気判断の境目としています。
景気指数には、次の3つがあります。

先行指数 一致指数に先行して動く為、景気の先行きを示すと見られる。 先行指数が良ければ、景気の見通しがよいとされている。

一致指数 現在の景気の状況を表す指数。 3ヶ月以上50%を超えなければ景気拡大局面、下回れば景気後退局面とされる。

遅行指数 半年〜一年ほど過去の景気を差す指標。

景気動向指数でつかむ「買いどき・売り時」

基本的に、景気動向指数が上昇すれば「買い時」、下落すれば「売り時」となります。 ただし、市場は先行きの動向に着目しますので、主に市場が反応するのは先行き指数という事になります。
タグ:FX 為替
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GDPの見方

GDPはGross(全体)、Domestic(国内)、Product(生産したもの)の、頭文字をとったもので、日本語では「国内総生産」といいます。

為替のファンダメンタルズのなかでも最も重要な指数の1つです。

GDPは、成長率を示す

GDPは、国内で生産されたもの・サービスなどの総額です。 GDPの発表は四半期ごとに行われ、前年比と前期比で伸び率が出されます。 このGDPの伸び率は「経済成長率」と呼ばれ、景気感に少なからず影響を与える数値とされています。
また、GDPには名目GDPと実質GDPがあります。 名目GDPから物価変動の影響を差し引いたのが実質GDPです。 経済成長には、この実質GDPが用いられています。

GDPでつかむ「買い時・売り時」

基本的に、GDPが前年比あるいは前期比で伸びている国の通貨が買われる可能性が高くなります。
したがって、GDPの数値が前年比あるいは前期比で上昇していれば、一応「買い時」と言うことになります。 ただし、上昇幅が小さいとか、事前予想より上回ら無かった場合には、市場の反応が限定的となる為、一方的に上昇するとは限りません。 反対に、GDPの数値が下落していれば、その国の通貨は弱含む傾向にあるので、「売り時」です。 特に事前予想とのギャップが大きい場合には、大きく売られる事もあります。
タグ:GDP FX 為替
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相場を動かす要因を知る

為替相場を動かす要因には、政治、経済、天候、株式・商品市況に関するものなどが有ります。 これらの動向を大まかにつかんでおけば、為替に関する情報を効率よくチェックできます。

政治、経済要因は基本

為替相場は経済行為に不可欠な通貨の値段ですから、経済要因は相場を動かす要因の中でも非常に大きな部分を占めています。 多くのFX業者が、経済指標の結果発表の予定表を自社サイトに掲載している事からも、経済指標の相場への影響力の強さが窺えます。 政治も相場を動かす重要な要因の一つです。 例えば、2005年9月の衆院総選挙で自民党が圧勝したときには、円が大幅に上昇しました。 逆に2006年7月に北朝鮮がミサイル発射を行った際には、日本の地政学的リスクが高まり、円が売られました。

天候や商品市況・株式市況なども注視

天候も相場に影響します。 2005年、米国にハリケーンが続けて上陸したときは、各地で大きな被害が出て、景気の先行き不透明感が強まった為にドルが売られました。 あるいは、原油や貴金属などの商品市況が為替相場に影響する事もあります。 例えば、オセアニア通貨は貴金属相場の上昇に連れ高する傾向があります。 米ドルは、原油相場が上昇すると弱含む傾向にありますが、原油高の原因が中東情勢の混迷の場合、投資家が安定性を重視してドルを買う場合もあります。 株式市況も為替相場に影響します。 基本的にはその通貨の国の株式が下落すると通貨の値段も下落する傾向があります。
タグ:相場 為替 FX
posted by 為替っ子 at 19:02 | Comment(0) | TrackBack(0) | 為替 ファンダメンタル分析

ファンダメンタル≒投資家心理

為替相場は、経済、政治、天候など、様々な要因で動いています。 これらの要因を検証していく事で、相場の動きを予測する方法がファンダメンタル分析です。

ファンダメンタルズ=経済等の基礎的要因

ファンダメンタル分析で検証される政治や経済の要因をファンダメンタルズといいます。 例えば、「ファンダメンタルズは強気」といえば、現時点で相場を押し上げるような政治、経済などの要因がそろっている、という事です。
ファンダメンタル分析では、具体的には各国の経済指数や、政治動向、天候、あるいは原油や貴金属などの商品相場の動向も検討されます。

ファンダメンタル分析で、投資家心理を垣間見る

ファンダメンタル分析により、投資家心理の一部を垣間見る事が出来ます。
例えば、米国の景気が良い事を示す経済指標がでれば、「景気が良くなるなら、金利が上がるかもしれない。それなら自分もドルを買おう」と言う投資家が増える事も考えられます。
一方、米国でテロの噂が出れば、「ドルを手放す人が増えるかもしれない。それなら自分もドルを売ろう」という投資家が増えるかもしれません。 為替相場は基本的に、その通貨を買いたい人が増えれば上昇し、売りたい人が増えれば下落します。 その意味で、ファンダメンタル分析により、投資家心理をつかむ事ができれば、そのぶん、相場の動きを読む力が増すのです。
posted by 為替っ子 at 18:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 為替 ファンダメンタル分析
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