外貨預金､MMF､外債などの商品は｢外貨を買う｣=｢円を売る｣訳だから円安にならないと利益かでないようになってます｡

したがって､為替相場が円安傾向であればこれらの商品は利益を生み出しますが､円高傾向にあるときには損失が出てしまいます｡

その点､FXは円高のときにもドルを売って(円を買って)利益を上げることが出来るのです｡売りからも買いからも入れることが、FXの便利はポイントです｡
　例をあげてみましょう｡

１ドル=１２０円で今後円高ドル安が進むと判断した場合にはドルを売るのです｡１０万ドルを１２０円で売りに出します｡そして､１ドル=１１０円になった段階でドルを買い戻すのです｡株の空売りと同じです｡

差額の１ドル当り１２０-１１０=１０円の利益が手に入るので､１０円×１０万ドルで１００万円の利益が入るわけです｡

このようにFXでは｢外貨を買う｣だけでなく｢外貨を高く売って、安く買い戻す｣事が自由に出来る為に円安のときだけでなく円高のときにも利益を上げるチャンスがあるのです｡
ただし､注意すべき点があります｡FXでは外貨を買うことによって高い金利(スワップ)を得られる事が大きなメリットなのですが､売りのときは逆に払わなければなりません｡したがって､円よりも外貨の金利が高い現状においては､売りは短期勝負で､しかも利子の高い通貨ではなるべくしないようにしたほうがいいと思います｡

外国為替レートは、自国通貨と外国通貨の購買力の比率により決まると考える理論

米国の物価が日本より安ければ、米国の製品を買う人が増えるはずです。円を売ってドルを買う人が増えるため、米ドルは上昇することになります（円安ドル高）。逆に、日本の物価が米国より安ければ、日本の製品を買う人が増えるはずです。米ドルを売って円を買う人が増えるため、米ドルは下落することになります（円高ドル安）。

日本で１個１００円のハンバーガーが米国で１ドルであったとすれば、為替レートは、１ドル＝１００円で釣り合うと考えられます。これを絶対的購買力平価説といいます。しかし、ある一時点の通貨の絶対的な価値（購買力）を把握するのは難しい問題です。そこで、２国間の物価の相対的な動きに着目することにしました。２国間の物価のどちらがより大きく変動したかを見ることにしたのです。

２国間の物価指数上昇率の差をインフレ格差といいますが、２国間のインフレ格差から為替レートを決める方法を相対的購買力平価説といいます。ある国の物価が上昇すると、その国の通貨価値は下がります。これを２国間で見ると、インフレ格差分だけ相手国の通貨価値が下がると考えられます。

現在の為替レートが１ドル＝１２０円として、日本の物価指数が５％、米国の物価指数が１０％上がるとすると、相対的に見て、５％だけ米国の物価が上がったことになります。その結果、ドルの通貨価値は、円に対して５％だけ下がると考えられます。つまり、為替レートは、１ドル=１１４円に下落して均衡するというわけです。

【為替に影響を与える要因】
・景気動向
・各国の政策
・地政学的リスク
・要人の発言
・原油価格
・テクニカルな要因
・金利
・貿易収支　　などなど

為替はこれらのさまざまな要因が複雑に絡み合って動くため、いくら世界中の最新の情報を集めたとしても、為替の動きを正確に予測することは不可能です。そこで参考にしたいのが為替の「テクニカル分析」です。為替のテクニカル分析とは、過去の相場の動きをチャートにして、それをもとに将来の値動きを予測する分析方法です。買われすぎや売られすぎを教えてくれる便利な分析手法がいくつもあるので、それらをうまく活用すれば、為替での勝利する確率を高めることができます。

外国為替保証金取引とは、取引業者に一定の保証金を担保として預けることによって、取引業者がその担保保証金を元に投資家に信用供与を行い、保証金の100倍や200倍の元本の取引を可能とする取引です。

本来それだけの大きな資金での取引をする場合、その資金を保管することが必要となりますが、

外国為替保証金取引の場合には、元本が全額受け渡しされるわけではなく、名目上翌日に決済を行うことを約束することで、

日々の資金の出入りを一日分の反対売買による差金分だけ行うことで資金受渡しの事務を省略する取引です。

運用を始めると、当初差し入れた保証金は毎日為替レートの変化に応じて値洗いされ、差額の授受により毎日増減します。

その代わり、購入した通貨の一日分の金利が支払われます。

差金決済が可能となることで生まれるもう一つのメリットは、他国通貨建ての資金を持っていなくても他国通貨の売却から運用をスタートすることができる点です。

周知の通り、為替レートは変動します。自国通貨の価値が高くなると予想される場合に、円資金での運用では外貨を日本円に交換し、日本円をそのまま持つことしかできませんでした。

外国為替証拠金取引を利用すればそのような場合、取引業者から実質他国通貨建て資金を借り入れた上でその通貨を売却することが出来るのです。

一言で表せば、相場の上昇局面のみならず、下落局面でも収益を上げるチャンスが生まれるということになります。

他国通貨の売却から運用する場合には、借り入れの金利として金利分を支払うことになります。

インフレのひどい国ほど金利は高くなる。

金利の高いのには理由がある。
その国のリスク、カントリーリスクが高いという事だ。
だから、高金利の国の通貨は長期的には下がっていく。

豪ドルなどの投資をする際､「高金利通貨投資反対派」という人々が存在します。
その人達の主張は上記のようなものです。
それでも、私は豪ドル買い一筋のFX投資を続けています。
その理由をここで説明します。


金利が高いのには二つの理由がある。

私が、豪ドルを買い続けるのには私なりの見解があります。

その国の金利が高いのには大きく二つの理由があります。


１､　政策的に高金利を継続している（インフレーション防止のため）
２､　国が不安定なので、高金利にならざるを得ない。
１の場合、豪やニュージーランドなどが代表的な国です。
国の格付けは高く安定しているのに、高金利にしている。
それは、政策的な理由によります。
こういう国への投資は、リスクが少ないと考えています。

２の場合、南アフリカなどがこれに当たりますね。
国の中が不安定である事が多く、投資にも大きなリスクがあります。
こういう国で投資資金を呼び込むには、金利を高くしないいけません。

こういう国は、長期的に通貨が下がり続けるという傾向があります。
少々高金利でもこういう国の通貨は避けるのが無難です。

(；一_一)　逆にこの通貨だけに絞って攻めるという方法もありますが・・・。

以上は、私の見解です。
今の日本は、豪などよりも格付けは低く、問題も山積みです。
日本の方が高金利でもおかしくないんですよね。

インフレとＦＸ取引

インフレとＦＸ取引の関係も今回が最終回です。
この中では、二つの事をお伝えしたかったのです。

インフレというだけでは、為替の値動きの予測は困難である。
インフレによる金利上昇は、スワップ金利を確実に減らす。

インフレとスワップ金利減少の仕組み
インフレとスワップ金利減少の仕組みを簡単にまとめるとこうなります。

１，　低金利でお金の量が増える
２，　お金の量が増えてインフレになる。
３，　インフレになって、少しづつ金利が上昇する。
４，　インフレが激しくなり、金利が大きく上昇しだす。
５，　金利が上昇すれば、スワップ金利が減る

　お金が増えるとスワップ金利が減る。

そんな不思議な仕組みになっています。
(；一_一)　自分でも不思議な感じがします。

とはいえ、経済理論とはこんなものです。
この流れは短期的には、ズレがありますが、長期ではほぼ正しい流れといえます。


平成１７年以降の今後の大まかな流れは、そのまま当てはまる事になるでしょう。
とはいえ、そうなるまでは、まだ１〜年くらいの期間はあります。
まずは、儲けられるだけ儲けておくのが得策だと思っています。

株と為替、二つの場帖とグラフを見て思うこと

株と為替では値動きが違う。

プロの書いた本ではよく指摘されている事ではあります。
私自身が、場帖・グラフを記入していて実際に感じている事を少しまとまてみます。
（平成１７年１０月２７日現在）

株は、天井３日、底１００日という動きが多い
為替は、天井３日、底３日という動きが多い
株と商品先物は動きが良く似ています。
底値で這い回っている期間が長く、上昇しだすと、３〜４倍まで急上昇する事もあります。

為替は、そういう事がありません。
円安といっても２倍〜３倍に円安がすすむ事は、本当に稀です。
５０年に一度といっても過言ではないでしょう。

為替の値動きの意味

為替は、２国間の国力の綱引きですので、それだけの激しい動きをしづらいのでしょうね。
経済が崩壊したといった特殊な状況があれば別ですが・・・・。

為替は２〜３倍に成る事がないから、それほど損しない。
そう考えるのは危険ですね。
為替取引であるＦＸ取引では、レバレッジを高くする事が多いからです。

大きく上昇している時に買ってみたら、そこが天井だった。
そういうケースが多くなりそうなのも為替です。
やはり、為替取引は株式投資とは別の感覚でやる必要がある。

そう改めて感じます。

(；一_一)　こんな内容じゃちょっと消化不良ですよね。

あと半年くらいしたら、もう少し気の効いた事が書けるかもしれません。
私も、成長している筈です。

外国為替市場とは、株式または商品取引のように取引所があり、市場（マーケット）があるというようなものではなく、銀行・証券のディーラー同士が電話や為替ブローカーを介し、あるいは電子画面を使って一対一（相対）で取引をしており、それらを総称して外国為替市場と呼ばれております。また、この銀行（証券会社を含む）間取引をインターバンク市場と呼んでおります。

外国為替市場の仕組み

よくテレビの外国為替のニュースなどで円卓に座った数人の人たちが、マイク・スピーカーを前に伝票を投げている光景が見受けられますが、あれは各銀行・証券よりその担当者が注文を受け相対で取引を成立させているものです。銀行間の外国為替取引を仲介する為替ブローカーの会社で、担当者が銀行・証券のディーラーの売買注文を仲介している光景です。

一昔前までは銀行は為替ブローカーに売買注文を出すことと引き換えに、ブローカーより実勢為替情報（売買注文情報など）を得ていました。現在ではインターネットの普及や情報通信機器の発達により実勢為替情報は、ネットを通して即座に入手することが可能となっており、また売買の取引などもほとんどがネット上で完結しております。


外国為替市場の参加者は、大きく銀行間市場（インターバンク）と対顧客市場の二つに分かれており、銀行間市場では、日本銀行、銀行、一部証券会社、為替ブローカー、電子ブローキングなどで、対顧客市場では、事業法人、機関投資家、ヘッジファンドなどとなっています。外為どっとコムのようにＦＸ取扱会社も対顧客市場に含まれます。


インターバンク市場は、銀行間で為替取引をする市場で、最近では一部の証券会社でも取引に参加しておりますが、元々は各銀行の対顧客等により生じた為替持ち高を調整する場としての意味合いを持っております。

世界の為替市場の流れ

外国為替市場（インターバンク）では、時差の関係でまずオセアニア市場のニュージーランドのウェリントンから始まり、オーストラリアのシドニー、アジア市場では東京、香港、シンガポール、欧州市場ではフランクフルト、パリ、ロンドンと次々と市場が開き北米市場のトロント、ニューヨークが最後に開きます。ニューヨーク市場が終わることによってその日の外国為替市場が終わりとなります。

ニューヨーク市場が終わるとその日のその日の取引がすべて終了｡

そして､ニューヨーク市場が終わると同時に､再びウェリントン市場が始まる

世界各国の主要都市にある外国為替市場はグローバルに見ると24時間何処かの市場が開いており、ニューヨーク市場が終わるのと重なるようにしてニュージーランドのウェリントン市場が始まっておりますので、まさに24時間眠らない市場ということになっております。


外国為替市場では、ここでいう各国の都市を指して●●市場というのは、便宜上のものであって、その時間帯がコアとなる都市を称しており時間帯の概念的な市場にしか過ぎず、世界中のどこの市場でもできる世界規模の巨大な市場ということもできます。