原油価格の動向は、世界経済の中心にある米国と深い関係にあります。米国の原油輸出量は世界一だからです。原油はOPECによって産出量や価格が調整されますので、かつてはOPEC会議での決定事項が、為替相場を動かす要因となっていましたが、現在では非OPECである産油国も増えてきたため、その影響力は以前に比べて若干弱まっています。
地政学的リスクの高まりや有事発生による原油需要の拡大、ハリケーンなどによる原油の供給懸念なども、相場に多大な影響を与えます。
原油を大量に輸出する米国では、原油価格が上昇すればがゾリンなどの燃料価格に反映され、企業は経費が増大し、製品価格を上げざるを得なくなります。そうなれば個人消費にも悪影響をもたらし、景気後退の原因にもなります。そのため、原油高になればドルの「売り時」です。日本も原油輸入国ですが、省エネ技術が発達している為、円相場への影響は限定的です。逆に資源国通貨と呼ばれるカナダドル、豪ドル、NZドルは、原油相場が、上昇すれば「買い時」です。ただし、原油相場か急騰すれば、投資資金が原油相場に流れる傾向にあるため、資源国通貨の「売り時」となる場合もあります。


